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Google ニュース ショーケースとは？
こちらの記事では、Google ニュース ショーケースについて詳しくご紹介します。
Google ニュース ショーケースはまだあまり馴染みの薄いサービスかもしれませんが、情報収集において便利なサービスですので、ぜひこの機会に詳細をチェックしてみてください。
Google ニュース ショーケースとは？
Google ニュースのショーケースとは、Google ニュースのWebページ、アプリ内でニュースを掲載している箇所に表示する新たなパネルのことです。
こちらの中では、パネル内に表示する記事を、記事提供元（出版社）がコントロールすることできます。Googleによる報道機関を支援する取り組みとして行われており、2021年9月16日より日本でのサービス提供が開始されました。
サービス開始時には、読売新聞、朝日新聞、日本経済新聞、京都新聞、河北新報、北海道新聞などの全国誌・地方誌と、時事通信や共同通信などの国内40社以上の報道機関が参加しています。
Google ニュース ショーケースを表示する方法
アプリ、Webページともに共通して、TOP画面から下に画面をスクロールすることによって「「ニュース提供元」というエリアが表示されます。
こちらが、Google ニュースの「ショーケース」の部分になります。こちらの部分を左右にフリックすることによって、メディアを切り替えてニュースを見ることができます。
Google ニュース ショーケースの特徴
Google ニュースのショーケースには以下の特徴があります。
報道機関側が掲出情報をコントロールできる
ショーケースの中では、報道機関が掲出したい情報をコントロールすることができます。基本的に、Google ニュースは、そのユーザーの行動履歴などから、おすすめのニュースをGoogle独自のアルゴリズムで表示します。
しかし、こちらのショーケース内のコンテンツは基本的に、それぞれの報道機関が内容をコントロールできます。
こうした特徴から、特定の報道機関のニュースを気に入って閲覧しているユーザーや、「このメディアの見解を知りたい」とユーザーが考えたときの情報収集がしやすくなります。
ペイウォール記事も閲覧できる（一部）
ペイウォール記事とは、有料記事のことです。有料記事は通常、一定の金額をユーザーが報道機関に支払わなければ閲覧できません。
しかし、Google ニュースのショーケースにおいては、Google側がコストを負担する形で、読者が一部のペイウォール記事を閲覧できます。
ショーケースに参加するメディアの条件
Google ニュースのショーケースに、ご自身で運営するメディアを掲載したいという方も多いと思います。
しかし残念ながら、メディアがGoogle ニュース ショーケースに参加する具体的な条件については、公表されていません。
Google ニュース ショーケースは報道機関、出版社（パブリッシャー）に対価を払うことで有料購読部分の一部を見れるようにしているので、出版社とのライセンス契約をしています。Googleとライセンス契約するための条件として以下が推測されます。
- 報道機関、出版社であること
- Webメディアがあること
- 高品質なオリジナルコンテンツを提供できること
- 一定の読者層や視聴者がいること
- 定期的に更新されていること
- Googleのガイドラインに準拠していること
上記を満たした状態で、Googleに連絡することで参加希望を表明することができます。
ただし、独自の参加基準を設けていることも考えられるため、上記を満たしたからといって参加が保証されるわけではないことにご注意ください。
Googleへの連絡は、上記の「お問い合わせとオフィス所在地 – Google」に、「プレスルーム」という箇所内で、報道関係者からの窓口となるメールアドレスが掲載されています。
こちらのメールアドレスからコンタクトをとるとスムーズではないかと思われます。
Google ニュース ショーケースのメリット・デメリット
Google ニュース ショーケースのメリット・デメリットをご紹介します。
メリット
報道機関としては、自社がリリースする記事がより多くのユーザーの目に触れることがメリットであり、Googleとしては、Google内のリソースを使わずにコンテンツを拡充できることがメリットになります。
ユーザーにとっては、メディアごとに情報を整理して閲覧することができるのがメリットです。
デメリット
ショーケースがあることによって、参加していないメディアは露出が下がります。こうした点から、報道機関は、ショーケースに参加できなければユーザーに情報を見てもらいにくくなります。
ユーザーにとっては、デメリットは少ないですが、上記の点から考えると、ショーケースには掲載していないメディアの情報が届きにくくなる可能性も考え、偏った情報だけが集まらないように意識する必要があるでしょう。